2024.11.21
和光会グループ
和光会グループは、1925年の創業以来、地域に貢献すべく、さまざまな取り組みを進めて参りました。
2015年に国連で採択されたSDGｓ（持続可能な開発目標）は、和光会グループが「みんなを笑顔に。」の理念のもとに取り組んできた諸課題と重なり合うものです。
2020年以降、岐阜県でもかなり早い段階からSDGsに取り組み、「『清流の国ぎふ』SDGs推進ネットワーク」リーディング会員にも選出されました。その後も積極的に活動を継続しています。
和光会グループのSDGsへの取り組みは、４つの主要な分野に集約されています。
①すべての人に健康と福祉を
私たちのサービスの根本となる部分です。すべての人が健康で幸福に暮らせる社会を目指し、包括的な医療と福祉の体制を強化しています。誰一人取り残さず、質の高いケアとサービスを提供することで、地域社会全体の健康と福祉の向上に貢献します。
②環境
持続可能な未来を見据え、環境保全に向けた取り組みを積極的に進めています。事業所のLED化や省エネコンテストの開催などに加え、近隣中学校のリサイクル活動への協力、他企業および団体との協働や環境啓発活動を通じて、広く環境意識を高めるとともに、次世代に受け継がれる環境づくりをめざします。
➂人
多様な価値観や背景を尊重し、すべての人が活躍できる職場環境の整備を推進しています。見守りシステムの導入や、マニュアルのクラウド化を含むあらゆるDX推進に積極的に取り組むことで、業務効率が向上し、一人ひとりの力が最大限に発揮できるようサポートしています。職員の充実感と働きがいは、利用者へのサービス向上や地域社会の健康と福祉の充実につながると信じています。
④社会
地域社会とのつながりを大切にし、多様な社会貢献活動を展開しています。地域の方が集まるお祭りを開催し、毎年その規模を拡大しています。
また、障がいのある方々が創る地球に優しい製品を通じて、社会全体に調和と明るさをもたらすことをめざし、「HARMONY LIGHT」という新しいブランドを立ち上げました。持続可能な社会の実現に向け、和光会グループができることを積極的に実施し、地域の一員としての役割を果たしていきます。
これらの活動を通じて和光会グループは、持続可能な未来のために地域社会と共に成長し続けることをめざしています。
2024.11.28
株式会社友進
年齢、性別に捉われない雇用促進だけでなく、社員の研修や資格取得支援制度等による教育、スキルアップの他、働きやすい環境づくり、健康診断やインフルエンザ予防接種などを通した健康的な生活の確保を行っております。その他、国と連携したボランティア・サポート・プログラムや、地域の環境保全活動へ積極的に参加しております。
2024.11.28
佐竹鉄工 株式会社
各種ハラスメントに対する社内研修（勉強会）の数を増やし理解を深めます。また、社外研修への参加を積極的に行います。
外国人（留学生含む）の雇用を行い、多種多様な人材を受け入れます。
環境負荷低減型土壌改良固化材「ハーデン」を用いて、産業廃棄物であった対象土（汚泥・がれき・セメントくず等）を良質改良土として現場リサイクルを行い、資源をよりむだなく使えるようにし、環境にやさしい技術や生産の方法をより多く取りいれたい。更にハーデンの改良を行いたい。
SDGｓ達成に向けて、より多くの認定登録を積極的に取得します。
2024.12.26
関信用金庫
せきしんのSDGｓ宣言
１．わたしたちは、持続可能な開発目標に向け、地域のお客様と接する機会を積極的に創造し、地域の産業をサポートし、地方創生、持続可能な地域社会づくり・発展に努めてまいります。
２．わたしたちは、地域の諸団体と連携を深め、活気ある住みよいまちづくりに貢献してまいります。
３．わたしたちは、地域のお客様の生活向上に向けて、役職員全員がきめ細かい金融サービスを提供できるよう努めてまいります。
2025.01.07
シーシーアイホールディングス株式会社 シーシーアイ株式会社
「新しい」を共創し、世界に安心・安全・快適を提供します。Change（変革への挑戦）、Create（お客様目線で創意工夫）、Innovate（全員で経営革新）という企業理念のもと、長年にわたり培ってきた化学の力を活用し、事業活動を通じて地球環境や社会課題の解決に取り組んでいきます。
また、17のSDGsのうち、ビジネス（既存事業の成長性）、サステナビリティ（環境・社会課題の解決）の視点から、5つのSDGsを最重要課題に選定し、これらのSDGs課題を達成するために、各部署でKPIを設定し、活動を推進しています。
2025.01.29
株式会社 斫木村
株式会社斫木村は、基本理念『We Love Nature & Future ～自然に優しい未来を築きたい～』のもと、
建設業及び産業廃棄物収集運搬業、処分業が自然環境に及ぼす影響・負荷を認識し、
それらの低減と環境保全につながる環境経営システムの構築・運用・維持に取り組み、
循環型社会の構築に貢献します。
